
2017年8月14日号 NO.1835
●鋼材識別表示標準を説明/鉄骨製作登録機構が運営会議
●S造は18県で増加/6月の都道府県別着工統計
●阿部氏の旭日双光章受章を祝う会/約200名出席
●フェーズドアレイ講習会/JANDT機材支部UT分科会
●秋田県で「東北サミット」/東北6県の青年部が結集
●特集/日本溶接構造専門学校
●中国版
●九州版
●Hグレード工場ルポ/北村鉄工(和歌山)
●販売量約21万㌧と大幅増/6月の全鉄連流通動態調査
特注名入り2018鐵構ダイアリー予約受付開始いたしました。
毎年ご好評頂いております特注名入り2018鐵構ダイアリーの予約受付を開始いたしました。
特注名入れ申込期限は2017年9月20日までとなっております。
商品内容につきましては下記チラシをご覧ください。
※通常版の2017鐵鋼ダイアリーは11月初旬販売開始予定となっております。
鉄骨工事 工場制作要領書作成マニュアル 一時販売休止のお知らせ
8月より鉄骨工事 工場制作要領書作成マニュアルを一時販売休止とさせていただきます。
再販時期はあらためてお知らせいたします。
どうぞよろしくお願いいたします。
「鉄骨構造計算勉強会」を開催
- 部会員、協会会員ら30名が参加
山梨県鉄構溶接協会・青年部会
山梨県鉄構溶接協会・青年部会(会長=伊藤征人・山梨建鉄専務)は7月29日、甲府市の組合事務局で、大井設計事務所社長の大井康敬氏を講師に招き、「鉄骨構造計算勉強会」を開催、同部会員ら約30名が参集した。
冒頭のあいさつで伊藤会長は「久しぶりに青年部独自の事業を開催できた。今回のテーマは、顧客の質問に対して、われわれが構造計算を理解して回答することができれば日常の業務に有益だと考えて企画した。短い時間だがしっかりと学んでほしい」と述べた。
(写真=約30名が熱心に受講)

2017年8月7日号 NO.1834
●推定鉄骨需要量は約48・9万㌧/国土交通省6月着工統計
●全構協関東支部/支部共済推進会議の運営で協議
●安全大会・功労者表彰式を開催/アイ・テック安全協力会
●第58回BCS賞が決定/日本建設業連合会
●夏期特集①わが社の「ダイバーシティ」
●夏期特集②「働き方改革」〜わが社の施策〜
●創業50周年記念式典・祝賀会/エスイー(東京)
●真庭加工センターが竣工/福岡鋼業(岡山)
●関東版
●北陸版

2017年7月31日号 NO.1833
●鋼材識別表示標準を説明/建築鉄骨協議会
●JANDT&KANDT交流会を開催/JANDT
●17年度建設投資は53兆円/建設経済研究所が予測
●在宅介護に伴う再雇用前提の退職制度/宮地エンジ
●新社長/和田鉄工建設(富山)和田英世氏
●髙松鉄工所(宮城)/震災需要で軽量鉄骨に注力
●全構協正会員(鉄構組合)/17年度役員名簿
●近畿版
●四国版
●6月の粗鋼生産量839万㌧/鉄連の鉄鋼生産概況
公共職業訓練指導者が研修
- 日本エンドタブ協会が協力
『エンドタブ工法』を学ぶ
全国の公共職業能力開発施設で機械や建築、溶接系の職業訓練を受け持つ指導者を対象とした研修事業『技能・技術実践研修』が18〜21日の4日間、東京都小平市の職業能力開発総合大学校で行われた。
(写真=参加者と日本エントタブ協会関係者(左)、実技指導のようす(右))

2017年8月号 VOL.30 NO.351
・[特集] 鉄骨製作の効率化・品質向上
・[gallery] KOBELCO 鉄骨溶接ロボットシステム
・[鉄のデザイン+α] 鹿島神宮 祈祷殿・社務所
・[鉄のデザイン] 桁行方向に大開口を設けた鉄骨造屋内運動場
・[新連載] IASS 2016 TOKYO 21世紀の空間構造の現状と展望
・[Topics] JSC 大成建設JV「屋根鉄骨実大施工検証」始まる
・[人HUMAN] 原田 公明さん

2017年7月24日号 NO.1832
●青年部会と初の意見交換/全構協
●鋼材識別標準の改正版を13年ぶり刊行/鋼構造協会
●H形鋼横ばいの7万3千円/7月物価調査会価格調査
●第4四半期・確認申請は増加傾向継続/国土交通省
●インタビュー/IHIインフラシステム・川上剛司社長
●日本ファブテック/千葉臨海工場の加工体制拡充
●第28回JSCA賞に6件が入賞
●関東版
●中部版
●6カ月連続で全品種据え置き/東京製鉄8月契約
鉄建協/全構協
- 今年度の共同陳情をスタート
工期・工程の厳守など求める
鉄骨建設業協会(会長=田中進・駒井ハルテック社長)と全国鐵構工業協会(会長=米森昭夫・ヨネモリ会長)の鉄骨ファブ2団体は19日、大手設計事務所、ゼネコン、ミルメーカー、設計団体、建設業団体に対する今年度の陳情活動をスタートさせた。来月中旬までに東京、大阪両地区で計35の事業所・団体を訪問し、工事施工の円滑な遂行やファブの経営環境改善に向けた対応を求めていく。
(写真=大手ゼネコンでの陳情のもよう)