2018年9月号 VOL.31 NO.364
・[特集] 創刊30周年―構造技術が拓いた建築と空間
・[gallery] 都市空間の変貌(東京)
・[News Up] 岡部 制振ブレースの｢振動台実験｣を一般公開
・[News Up] JSDC 第13回｢日本構造デザイン賞｣決定
・[Project] ｢全国の建設プロジェクト｣をリニューアル
・[Project] 全国の建設プロジェクト-ビル/商業施設/工場/学校ほか
・[Project] 全国の建設プロジェクト-Image編
2018年8月27日号 NO.1889
●Ｈ形鋼は８万５０００円／８月物価調査会価格調査
●『デジタル・プレコン』立ち上げ／ブレンスタッフ（山形）
●新生産管理システムの構築へ／桂スチール（岡山）
●新鉄構企業訪問／藪野興業（大阪）
●新会長／小泉学氏（全青会関東ブロック協議会）
●大手ファブトップ①／川田工業・川田忠裕社長
●大手ファブトップ②／駒井ハルテック・田中進社長
●特集／鉄骨製作・施工の省力化
●北海道版
●東北版
全構協三役との懇談会を開催
- 支部要望で活発に意見を交換
全構協・九州支部
全国鐵構工業協会の九州支部（支部長＝神崎隆一・神崎鉄工社長）は21日、福岡市博多駅前のホテルセントラーザ博多で、全構協執行部三役との懇談会を開催した。全構協の米森昭夫会長（ヨネモリ会長）と永井毅（永井製作所社長）、高橋伸和（出雲鉄工社長）の両副会長、齊藤眞専務理事らから新体制の組織や運営状況のほか、事業について説明を受けるとともに、九州支部からの要望などをもとに意見を交換した。
（写真=九州支部からの要望などをもとに意見交換）
2018年8月20日号 NO.1888
●Ｓ造は25県で増加／６月の都道府県別着工統計
●一般社会向けビデオを制作／鋼構造ネットワーク九州・ＷＧ
●安全管理の徹底を呼びかけ／阪和・ＳＫＥ（名古屋）
●新社長／ＮＳＳＢコンストラクション・横山幸夫氏
●「工場長能力向上研修会」／山形県鉄構工業組合・青年部
●インタビュー／ＳＡＳＳＴ新理事長・稲田達夫氏
●地区別鉄骨景況
●関東版
●近畿版
●加工能力増強へ積極投資／松山鋼材
需要好調で各社とも繁忙継続
- 27年ぶり全国「晴れ」マーク
「加工のピークは来年」の声
鉄骨需要は、首都圏の大型物件を中心とした展開が継続、特に年度明け以降は地方も宿泊施設や工場施設、公共関連施設などの案件が目立ち始めており、全国的に極めて順調な推移をみせている。本紙調査の景況天気図でも全国11地区で「晴れ」マークを示した。全地区で「晴れ」となったのは１９９１年以来、実に27年ぶりとなる。
需要の堅調な展開を受けて鋼材商社や同業他社など加工協力の確保に奔走する動きも活発化、企業規模や地域に関係なく、鉄骨ファブ各社の工場稼働率も高水準で推移している状況にある。
2018年8月13日号 NO.1887
●豪雨災害の現状を報告／全構協・中国支部
●超高圧電子顕微鏡など見学／日本非破壊検査協会・関西支部
●フェーズドアレイ講習会／日本非破壊検査工業会
●「北海道地区競技会」表彰式／北海道溶接協会
●特集／日本溶接構造専門学校
●中国版
●九州版
●多彩な「人財」が活躍／コンドーテック鉄構営業部
●ＢＣＰ生産はフル稼働状態／セイケイ（栃木）
●「ＩｏＴ健康管理システム」を開発／川田工業・ミツフジ
会員３社の工場を見学
- 相互の信頼関係構築を目的に
兵庫県Ｍグレード部会
兵庫県内のＭグレードファブの有志で組織する兵庫県Ｍグレード部会（会長＝齋藤孝敏・テッケンサイトウ社長）は３日、工場見学を行った。会員相互の生産能力と特徴を知り、仕事を依頼しやすい関係を構築するために毎年行っているもの。今年は阿野建設（朝来市和田山町、阿野真由美社長）と新免製作所（豊岡市日高町久斗、新免勝社長）、そしてビークス（豊岡市倉見、美藤泰雄社長）の会員３社の工場を見学。続いて豊岡駅前のグリーンホテルモーリスで納涼例会を開き、仕事量や協力関係等について協議した。
（写真=参加者一同（阿野建設にて））
2018年8月6日号 NO.1886
●６月の鉄骨需要量は約47万㌧／国土交通省着工統計
●大阪北部地震被害速報会／建築学会・近畿支部
●ベトナム工場が本格稼働／十一屋工業（愛知）
●床スラブ付き鉄骨小梁の接合部を改良／川田工業
●新理事長／飯島正博氏（長野県鐵構事業協同組合）
●特集企画／課題山積の「働き方改革」
●特別企画「人材確保」／鉄構ファブの生命線
●関東版
●北陸版
●新支部長／猿渡保氏（日本非破壊検査工業会・機材支部）
上期需要は前年同期比横ばい
- ファブ業界「繁忙期」が継続
生産効率鈍化を指摘する声も
国土交通省の建築着工統計をベースとした18暦年上期（１～６月）の鉄骨需要は前年同期比１・１減の約２５６万㌧の展開を示した。ほぼ横ばいのペースで推移したことになるが、規模別では１万平方㍍以上が同９・３％増（75万㌧）、２９９９平方㍍以下は同６・８％減（１３５万㌧）となり、物件の大型化が顕著となった。また、用途別では事務所が同20・１％増（29万㌧）、工場が同10・０％増（46万㌧）、倉庫が11・８％増（40万㌧）といずれも2桁の伸びを示した。
（写真=都内で建設が進む大型物件（写真と本文は関係ありません））
2018年7月30日号 NO.1885
●i-Construction大賞／国交省が民間まで拡大し募集
●新たな鉄骨基礎工法を開発／竹中工務店
●新社長／セイケイ（栃木県）・得田儀生氏
●最初に声かけられるファブに／八鍬鉄工所（宮城）
●特集／首都圏の大型再開発と全国のプロジェクト動向
●看板ウォッチングワイド版／東京
●墜落制止用器具のルール／厚労省がガイドライン公表
●全構協正会員（鉄構組合）／18年度役員名簿
●中部版
●近畿版