検査業界のリモート対応
- 講習会などの適用が目立つ
立ち会い効率化ニーズも
コロナ禍が続く中、人手不足や経費節減ニーズも背景に、鉄構業界をはじめとした多くの業界でウェブやリモートによる対応が整備されつつあるが、非破壊検査分野でも取り組みが進んでいる。
特に資格関連や講習会での適用が目立つ。実際の検査については、一品生産の鉄骨だけに、外観にしろ、超音波探傷にしろ「リモート代替は現状ではかなり難しい」の声が大勢を占める。
(写真=人の手と目による検査をベースにリモートを組み合わせて効率化へ)

コロナ禍が続く中、人手不足や経費節減ニーズも背景に、鉄構業界をはじめとした多くの業界でウェブやリモートによる対応が整備されつつあるが、非破壊検査分野でも取り組みが進んでいる。
特に資格関連や講習会での適用が目立つ。実際の検査については、一品生産の鉄骨だけに、外観にしろ、超音波探傷にしろ「リモート代替は現状ではかなり難しい」の声が大勢を占める。
(写真=人の手と目による検査をベースにリモートを組み合わせて効率化へ)

1・2級鉄骨製作管理技術者試験問題と解説集(2019年版)は、改定作業を実施しておりますので、販売を一時中止いたします。
改定版は、6月末頃に発刊予定です。
国土交通省の建築着工統計から推定した21暦年の鉄骨需要量は前年比14・1%増の約462万㌧となり、回復基調が鮮明となった。ただ、規模別では1万平方㍍以上の大型物件が前年比39・9%増、9999~3000平方㍍が同7・7%増、3000平方㍍未満では同3・0%増となっており、物件規模の格差がより顕著になっている。地域的なバラつきを含め需要の二極化を懸念する声もあるものの、「全体的にファブ各社は仕事量を確保している。特に大手ファブでは来年いっぱいの山積みを抱え、極めて順調」(関係者)という。

国土交通省の建築着工統計から算定した21暦年の推定鉄骨需要量は前年比14・1%増の約462万㌧となった。20年実績(約405万㌧)を底に、コロナ禍前の19年に記録した約472万㌧とほぼ同水準まで回復したことになる。単月ベースでも1~12月の全ての月で前年実績を上回り、特に10月は13年ぶりとなる50万㌧台を記録した。
(写真=22年は再開発など堅調な伸びが期待される(写真は本文と関係ありません))

年明け以降、新たな変異ウイルス「オミクロン株」の感染急拡大を受けて、全国の各鉄構組合をはじめ、鉄構関連団体の新年会の開催中止が相次いでいる。昨年末の感染者数の大幅減少に伴い、鉄構業界全体に〝2年ぶり〞の新年会開催の機運が高まっていただけに「至極残念」と受け止める関係者は少なくない。
通常、新年会はパーティ形式で懇親を目的に開催されるが、研修会や年初行事を併催する関連団体もあり、事業停滞の回避や年初の『顔合わせ』の意味合いから今年はこの併催行事だけでも開催に踏み切る動きがみられた。
(写真=山梨県鉄構溶接協会(21日))

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