2021年3月22日号 NO.2023
●４月１日の設立目指す／（仮称）鉄骨現場溶接協会
●ウェブ併用で理事会開く／鉄骨技術者教育センター
●「外観検査技術講習会」／新規・更新合わせ１００人受講
●20年春期資格試験結果を開示／日本非破壊検査協会
●コロナ下の組織運営⑥
●「鉄骨技術フォーラム20」／質疑と回答⑨
●シリーズ「女性活躍」／事例に学ぶ①稲垣鉄工（三重）・前編
●特集／高力ボルト・摩擦接合
●来年度総会は６月15日／全構協・九州支部Ｈ部会
パスタタワー制作の出前授業
- 建築構造研ネットワーク九州
地元専門学校の学生20人が参加
九州の設計、学術、ファブなどで構成される日本鉄鋼連盟建築鋼構造研究ネットワーク九州地区（幹事長＝堺純一・福岡大学教授）のワーキンググループ（グループ長＝尾宮洋一・ワンス設計事務所代表）は11 日、地元の麻生建築＆デザイン専門学校の全面協力を得て、「ちからのしくみ発見２」の出前授業・パスタタワー改善実験を行った。当日は同校の学生20人が参加し、タワー制作の技術を競った。
（写真=パスタタワー制作に挑む学生たち）
2021年3月15日号 NO.2022
●組合ＨＰの充実図る／広島県鉄構工業会
●Ｓ造は24都府県で増加／１月都道府県別着工統計
●３地区会長会議の運営など協議／全青会がウェブ理事会
●コロナ下の組織運営⑤
●「鉄骨技術フォーラム20」／質疑と回答⑧
●特集／東日本大震災から10年
●スケジュールを協議／全構協・九州支部
●店売り向けＨ形鋼販価据え置き／日本製鉄
●特化則改正説明会を開催／福岡県鉄構工業会
認定サポートの連携強化へ
- 全構協・中国支部
物件規模の受注格差が顕著に
全国鐵構工業協会の中国支部（支部長＝福田秀章・大照建工社長）は５日、広島市内のホテルセンチュリー21で今年初となる定例会を開催し、工場認定サポート体制の強化や需給の現状について意見を交換した。
工場認定制度に関して今後、工場認定の取得・更新をスムーズに進めるため各県事務局のサポート体制を充実させるべく情報の共有化を促進し、連携強化を図っていくことにした。具体的には事務局員の会合や工場審査のサポート講習などの実施について協議していく方針だ。
（写真=工場認定サポート体制の強化などで意見交換）
大型プロジェクトの出件計画量
- 今後５年間で約200万㌧か
潮目変化は早ければ〝今夏〟
注目されているが、今後５年間の出件計画量が総計で約２００万㌧に達するものとみられ、その進展に関係者の大きな期待が集まっている。
現在、着工あるいは計画段階にある大型プロジェクトは都心を含む首都圏のほか、大阪地区などに集中。都心では八重洲、虎ノ門、新宿、品川、浜松町など、大阪では梅田、淀屋橋、中ノ島など各地区での開発計画が目立つ。潜在需要も多く、「今後５年間の大型物件の出件量は全体で約２００万㌧に達するのではないか」（Ｓグレードファブ）とされる。このうち都内の常磐橋、虎ノ門・麻布台、品川車両基地跡地、六本木５丁目などの単一物件で10万㌧前後という超大型物件も始動、一部ですでに着手している状況にある。
（写真=動向が注目される大型プロジェクト（写真は虎ノ門・麻布台地区））
2021年3月8日号 NO.2021
●推定鉄骨需要量は約32万㌧／国交省１月着工統計
●ウェブ上で委員会開催／全構協・関東支部運営委
●総会で事業計画など決議／ＡＷＡ認証機構
●「鉄骨技術フォーラム20」／質疑と回答⑦
●コロナ下の組織運営④
●三地区合同会議を開催／岩手県鉄構鉄工協組
●６月に全国６カ所で開催／溶接管理技術者評価試験
●大阪仕事確保率との相関／データでみるコロナ禍
●２月期定例役員会を開催／東北鉄構工業連合会
技術研究開発助成案件を承認
- 全国鐵構工業協会
ウェブ併用で理事会を開催
全国鐵構工業協会（会長＝米森昭夫・ヨネモリ会長）は２月18日、東京・中央区の同協会会議室で今年初となる理事会を新型コロナウイルス感染防止のため、前回同様にウェブ併用で開催し、今回も理事のほぼ半数に当たる８名と監事３名がウェブで参加した。
当日は、①２０２１年度鉄骨技術研究開発助成対象案件（東京鉄構工業協同組合が応募した「鉄骨溶接部のＵＴ検査法とＰＡ＝フェーズドアレイ＝検査法の検査結果の比較検証を行い、ＰＡ検査法の活用法について検討」）②２０２１年度事業計画（案）――を審議、いずれも承認した。
（写真=ほぼ半数に当たる理事がウェブで参加）
2021年3月1日号 NO.2020
●Ｈ形鋼は８万２０００円に続伸／物調２月資材価格調査
●新単価は３月から適用／21年公共工事設計労務単価
●齋藤会長が「大仙市技能功労者表彰」／興栄建設（秋田）
●「鉄骨技術フォーラム20」／質疑と回答⑥
●溶接ロボットなど更新／長国鉄工所（愛知）
●コロナ下の組織運営③
●２カ月連続で全品種据え置き／東京製鉄３月契約
●「技術力派遣制度」の成果発表／産鋼スチール（北海道）
●「溶接ヒューム」で講習会／長野県鐵構組合
2021年3月号 VOL.34 NO.394
・[特集1] 鉄のCollaboration
・[特集2] 再開発プロジェクト2021 Part.3
・[gallery] 東京国際クルーズターミナル
・[論文] 東京国際クルーズターミナル
・[Interaction&Collaboration] ミライon
・[鉄のデザイン] 三浦工業本社ショールーム
・[人HUMAN] 佐々木 裕幸さん
対応を急ぐ鉄骨ファブ業界
- 「溶接ヒュームの規制」
共済事業化の検討の動きも
厚生労働省は昨年４月に労働安全衛生法施行令の一部を改正する政令および関連法令の改正を公布し、溶接ヒュームおよび塩基性酸化マンガンの管理方法とばく露の防止規定を示した。施行が４月１日に迫ったことから、全国の鉄骨ファブ各社では、改正内容の把握とともに、具体的な対応を進めている。
法改正は規制対象となる化学物質のばく露防止装置や健康管理の推進を目的とし、４月１日から「特殊健康診断の実施・その他の必要な措置」、さらに２０２２年４月１日からは溶接ヒュームの濃度の測定などが義務化される。
（写真=説明会を開催（静岡県鐵構工業協同組合））
